ビットコインの将来は？現在の問題点や今後広まるための課題を調査！

仮想通貨と言えば、ビットコインを思い浮かべる人が多いでしょう。

ビットコインは2021年に最高値を更新し、1BTC=740万円を突破しました。

しかし、その後中国で金融機関に対して仮想通貨に関するサービスを禁止したり、イーロン・マスク氏がビットコインに対して否定的な発言をして、一気に下落します。

値動きが激しいビットコインですが、将来性はあるのでしょうか？

今回はビットコインの現在の使用用途、将来性、問題点や課題を調査しました！

（アイキャッチ画像出典元：https://www.pakutaso.com/）

ビットコインの現在の使用用途

現在、ビットコインには以下のような用途があります。

一番期待される使用用途は、送金です。

ビットコインは、相手のビットコインアドレスを指定するだけで金融機関を通さず個人間での送金が可能です。

送金スピードも10分程度と早いことや、手数料が数十円で済む点からも、金融機関からの送金と比べるとメリットがあります。

実店舗での支払いに対応している店舗は、ビックカメラやコジマ等の一部の家電量販店が挙げられます。

まだ対応してる店舗は少ないですが、今後増えていきそうですね。

ネットショッピングでは、ビットコインモール等が挙げられます。

価格表記が日本円ではなく、「BTC」や「MONA」等の暗号資産の単位で表示されているケースもあるので注意しましょう。

価格変動によっては日本円よりもお得に買い物ができます。

ビットコインの将来は？

時価総額ランキング1位

ビットコインは時価総額約60兆円と仮想通貨の中で最も高く、仮想通貨市場に占める割合は2022年第2四半期時点で46.8%です。

時価総額が高いと、投資を考えている個人投資家や金融機関から投資対象として考えられやすいので資金流入が起きやすく、価格が上がりやすいと言えます。

また、仮想通貨はビットコイン主体で価格変動が起こることが多いので、他の仮想通貨の価格変動に影響されにくいメリットもあります。

世界的に見ると決済可能店が増えている

海外では、ケンタッキーやスターバックスの店舗でビットコインでの決済が可能です。

CoinMapによると、ビットコイン決済可能店は2014年では約3,000店が登録されていたのに対し、2021年9月時点で5倍以上の約15,000以上の取扱店が登録されています。

これは登録された店舗だけであり、実際には更に多くの取扱店が登録されているでしょう。

法定通貨として採用している国も

2021年6月、中米のエルサルバドルでビットコインを法定通貨として採用する法案が可決されました。

エルサルバドルでは約70%の国民が銀行口座を所有していないのですが、ビットコインを法定通貨にすることにより、スマホやパソコンがあればウォレットを作って誰でも金融サービスを受けることができます。

発展途上国には、エルサルバドルのように銀行口座を持てない国民がいる国が多い為、金融包摂(国民誰もが金融サービスの恩恵を受けられること)を目指して後に続く国が出てくるでしょう。

メタバースが新しい経済圏を生み出す可能性アリ

メタバースとは「仮想空間」のことで、インターネット上に構想される三次元の世界に、アバターと呼ばれる自分の分身を使って入ります。

そして、メタバース上の売買には仮想通貨が使われているのです。

Facebookを皮切りに、Disneyやadidasといった様々な世界的大企業がこのメタバースに参入しており、更に加速していくと考えられています。

今後広まるための課題、問題点

ビットコインが良い方向に向かっているとはいえ、課題や問題点もあります。

リスクが大きく安心感が低い

日本円や米ドルとは違い、ビットコインには「発行体」がないので通貨価値が保証されていません。

つまり、世界的に「ビットコインは必要ない」という考え方が広がり、需要が下がるとそのまま価値も下がってしまいます。

1日の中の価格変動だけを見ても、10％を超える変動の可能性もある為、日常的な決済手段としてはリスクが大きいでしょう。

マイニングが残り10％

マイニングとは、ビットコインの取引を承認する作業のことです。

このマイニングによって10分に一度新規発行されますが、供給量が2100万枚と決まられており、新規発行数は残り10％を切りました。

今後ビットコインがどんどん獲得しにくくなっていくと言えます。

マイニングは環境へ悪影響の可能性

マイニングを行うには高度な処理能力を有するコンピュータが必要で、そのコンピュータが膨大なエネルギーを消費します。

報酬目的でマイニングを行う人が増えている為、競争に勝ち抜くために何百台ものマシンを繋ぐマイニング工場も作られています。

「ビットコイン電力消費指数」によると、ビットコインのマイニングで消費される電力量は、年間142.59テラワットアワーに上ると示されています。

この数値は、世界の電力消費量の約0.5%、日本の1年における電力消費量の14%程度にまで及ぶのです。

取引の普及で送金スピードダウン

ビットコインを使った取引が普及するにつれて、データ容量が増え、送金スピードが落ちてしまいます。

全体的な送金スピードが落ちると、優先して送金の認証を行う為に追加手数料を支払う必要性が出てきます。

まとめ

日本でのビットコインの普及はまだまだこれからですが、世界的に見ると普及が進んでおり、将来性も高いと言えます。

価格変動が落ち着いたり、電力消費の問題がクリアになればもっと日本での普及も進むかもしれないですね。

最後までお読みいただきありがとうございました。